死亡保険の見直しポイントとおすすめの死亡保障の内容を年代別に解説

生命保険の基本の保障ともいえる「死亡保険」。死亡保険に加入する人は多くいますが、一度加入したあとはとくに見直しをせず、加入時の保障内容をそのまま更新し続けている人もいるのではないでしょうか。

もしものとき本当に必要な保障を受けるためには、死亡保険の定期的な見直しが欠かせません。
とはいえどのようなポイントに注意して、どのタイミングで見直しをすれば良いのか、わかりづらいですよね。

そこで今回は、死亡保険の見直しポイントについて詳しく解説していきます。
年代別におすすめの保障内容も解説しますので、具体的な見直しポイントを知りたい人はぜひ参考にしてください。

死亡保険は見直しが必要？

死亡保険加入の前提条件として、定期的な見直しが必要です。
そもそも死亡保険に加入する理由を考えてみてください。

例えば若いころは「貯蓄が少ないから葬儀費用も賄えない」と考えれば、最低限その分の保障内容があれば十分ですよね。「葬儀代ぐらいの貯蓄はある」ということであれば、死亡保険に加入する必要すらないかもしれません。しかしもし家庭を持ち、守るべきものが増えたら、当然のことながら葬儀費用分の保障だけではまったく足りなくなるでしょう。

他にもさまざまなケースが考えられますが、これだけを考えてみても、ライフスタイルの変化や年齢などに応じて必要な保障は変わっていくことがわかります。

死亡保険の保障内容は自分の状況に合わせて、その都度、最適な内容へと定期的に見直しすることをおすすめします。

死亡保険の保障内容を把握しましょう

死亡保険にはさまざまな保障の形が存在します。自分がどのタイプの死亡保険に加入しているのか、またどのタイプへの見直しを検討すれば良いのか、それぞれの保障内容を把握しておきましょう。

ここでは、死亡保険の種類について具体的に例を挙げ、それぞれの特徴について解説いたします。

定期保険

定期型の死亡保険はいわゆる「掛け捨て」と呼ばれる死亡保障です。貯蓄性はないため、解約時には解約返戻金はまったくないか、あってもごくわずかとなっています。貯蓄性がない分、保険料が割安となるのが大きなメリット。そのため保障金額を自由に設定しやすく、どの世代においても活用しやすい保険です。
10年、15年、20年などの一定期間内のみ保障が受けられて、保険期間が満期を迎えたあと更新をしなければその時点で保険契約は終了となります。更新する際はそのときの年齢に応じて保険料が高くなる仕組みです。

終身保険

一度加入すれば一生涯保障が続くのが、終身型の死亡保険。終身保険は貯蓄性のある保険のため、将来保障が必要なくなった際に解約すれば、解約返戻金としてまとまったお金を受け取ることができます。
終身保険のなかには、「外貨建て終身保険」や「変額保険」など、保険会社の運用次第で将来受け取れる保険金や解約返戻金が変動するタイプの保険商品もあります。

養老保険

養老保険は「生死混合保険」とも呼ばれる死亡保険の一種です。あらかじめ定めた保険期間内に死亡した場合は死亡保障が受けられ、生存していた場合は満期保険金が受け取れます。
終身保険との違いは、「満期が訪れるかどうか」といった点。養老保険には必ず満期があるため、解約をしなくても満期を迎えたら満期金が支払われ、保障はそこで終了となります。

養老保険には、老後のために準備するものと、学資保険のように教育資金の貯蓄のために使われるものがあります。どちらにせよ、資産形成をしながらもしものときに備えたい人におすすめの死亡保険です。

定期付終身保険

その名の通り、定期保険と終身保険を一体化した保険です。例えば子育て期間中など、大きな保障が必要となる期間だけ掛け捨ての保障を上乗せしておけば、終身保険の積み立てをしながら割安な保険料で保障を充実させることができます。

定期保険のみに比べると保険料は高くなりますが、支払った保険料を少しでも積み立てていきたいと考える人は、定期付終身保険を選ぶと良いでしょう。

収入保障保険

収入保障保険は定期保険の一種。もしものとき、一度にまとまった保険金が受け取れるのではなく、毎月一定額を満期まで受け取れるといった仕組みです。保障は満期に近づくにつれ毎年減少していくうえ、掛け捨てのため保険料が安く設定されています。

遺族年金の上乗せとして収入保障が受け取れるので、とくに収入が途切れると困ってしまう子育て世帯におすすめの保険です。

低解約返戻金型終身保険

保険料払込期間中の解約返戻金を通常の終身保険よりも抑えることで、保険料の負担を軽減するといった画期的な保険です。
もしものときの保障がしっかりと受けられて、貯蓄性も兼ね備えているにもかかわらず、毎月の保険料を抑えているので、とくに子育て世帯に人気の高い保険です。
満期を過ぎると総支払保険料以上の返戻金が見込まれるので、最近では学資保険代わりに活用するご家庭も見られます。

死亡保険を見直すタイミングと注意点

死亡保険の種類を知ったところで、続いて、死亡保険の見直すタイミングと注意点についてチェックしていきましょう。

死亡保険見直しのタイミング

死亡保険を見直すタイミングとして挙げられるのが、「ライフステージ」と「ライフスタイル」、それぞれが変化したときになります。

とくに、

• 結婚したとき
• 子どもが生まれたとき
• 子どもが独立したとき

の3つのライフステージごとに、必ず保障内容を確認しておきたいものです。

これ以外にも親の介護が必要になった場合や、老後のライフスタイルに応じてなど、これから来るライフイベントも考慮しつつ、その都度保障の見直しをおこないましょう。

死亡保険を見直す際の注意点

見直しの際、注意しておきたいポイントは「公的保障を考える」ことです。
死亡保障であれば「遺族基礎年金」に加え、会社勤めの方なら「遺族厚生年金」がもしものときに国から支給されます。
公的保障を考慮せずに保障額を決めると、余分な保障分が出てしまう可能性があるため、「自分が国からもらえる額はいくらになるのか」を試算したうえで保障額を決定しましょう。

遺族基礎年金や遺族厚生年金は、子どもの有無、子どもの年齢、夫や妻の年齢などによって支給される金額や保障の内容が変わるため、保険の見直しをするたびに再試算するのがおすすめです。
保障が多すぎても、遺された遺族は相続税の負担や手続きなどが大変になることもあるため、適正な保障額を準備するのが理想だといえるでしょう。

また住宅ローンを組む方は、「団体信用生命保険」に加入するケースがほとんどですので、その場合はローン返済にかかる費用を除いて試算することを忘れずにおこなってください。

【年代別】おすすめの死亡保険の内容

上記を踏まえたうえで、おすすめの死亡保険の内容を年代別に解説いたします。あくまでも一例ですので、結婚年齢や子どもの有無などによってもおすすめの保障内容は大きく変わります。

20代

独身期～新婚期まで、人によって大きくライフステージが変化する20代。独身の間は、定期保険で最低限の葬儀費用などを賄える死亡保障を準備しておくと良いでしょう。
もし自分の収入から親の生活費を賄っているといった場合には、もしもに備えて保障を大きくしたり、収入保障保険に加入したりすると安心です。掛け捨てであれば20代のうちは、保障を大きくしても数千円で済むケースが多いでしょう。

30代

一般的に新婚期～家族形成期にあたる30代は、もしものとき、家族の生活を保障するために「収入保障保険」や「定期付終身保険」への加入がおすすめです。
もしくは「学資保険」で教育資金を貯蓄しつつ、もしもに備えておくのも良いでしょう。

生活費に余裕があるご家庭は、終身保険で資産形成をしつつ死亡保障を充実させておくといった選択肢も挙げられます。保険料は若いうちに加入すると毎月の負担が抑えられるうえ、終身保険は加入時から保険料が上がらないため、可能であれば検討してみましょう。

子育て世帯なら、「低解約返戻金型終身保険」に加入すれば、責任世代の保険料を抑えて資産形成を叶えつつ、もしものときに備えることができます。

40代

家族形成期～家族成長期にあたる40代。40代にもなると収入が安定してくる一方で、子どもの教育費や住宅ローンの支払いなど、さまざまな出費が家計を圧迫することになるでしょう。しかし保険料は一般的に上がりつつあるのもこの時期。子どもの年齢によっては徐々に死亡保障を下げていくのもおすすめです。
そして、できれば死亡保障だけでなく、老後のための資産形成を検討し始めましょう。

老後資金の準備には「終身保険」や「養老保険」などが適しています。40代のうちに契約しておくと、50代での加入よりも保険料の負担が軽減されるため、できるだけ早いうちの契約をおすすめします。ただし無理はせず、今の生活状況を優先させることを心がけてください。

50代

家族成長期～家族成熟期へとライフステージが変化していく50代。子どもが独立したあとはそれまで準備していた大きな保障の見直しを検討しましょう。

若いうちにマイホームを手に入れたご家庭では、そろそろリフォームの必要性も生じるころでしょう。なかには親の介護問題を抱える方もいるかもしれませんね。

このように予定されているライフイベントや今後起こりうるリスクに備えて、貯蓄や公的保障だけでは賄えない部分を、定期保険などでカバーすると良いでしょう。

60代

老齢期に突入する60代は、死亡保険に関しては最低限の保障のみで十分といえる世代になります。終身保険で資産形成をしてきた人は、解約して老後資金に回す選択肢を検討するのも良いでしょう。貯蓄で葬儀費用などが賄えれば良いですが、資産に余裕がないという人は、最低限の終身保障や定期保障でカバーするのがおすすめです。

60代を過ぎると相続対策も検討しておきたいところ。あれこれ保険に加入していると管理が大変なので、必要な保障だけを選び取るように心がけましょう。思わぬところで遺族に負担をかけさせないよう、生前にしっかりと準備しておきたいですね。

まとめ

今回は、死亡保険の見直しポイントと年代別におすすめしたい死亡保険の内容について詳しく解説しました。

死亡保険を見直しする際に考えるべきポイントは、「遺された家族が安心して暮らせるかどうか」です。自分の資産状況やもしものときに受けられる公的保障を考慮しつつ、最適な保障を選ぶようにしましょう。

とはいえ公的保障を正しく試算することは、自分だけではなかなか難しいかもしれません。
そんなときはプロのファイナンシャルプランナーに相談するのがおすすめです。
公的保障の試算だけでなく、家族構成やライフイベントに合わせて最適な保障を提案してくれます。
もしもに備えて安心できる保障を、賢い方法で無駄なく準備しましょう。